里山のフクロウ

　本書は１９５５年に初版が発行されて以来、半世紀以上にわたって版を重ねてきました。９７年版の前書きに、著者は「バブルや株安など何事かが起きる・・・と、この本への関心が高まる」と述懐しています。そして今回、まさに世界が金融危機で大きく揺れる渦中に、新訳本が発行されたのです。
　まず、１９２９年秋の株価大暴落以前の、土地と株への熱狂的な投機バブルが紹介されます。投機家が手持ち現金のみで土地や株に投資する分には、儲けもリスクもその現金の額の範囲に止まります。そこである仕掛けが登場します。土地の場合には、「土地そのものでなく、表示された価格で土地を買うことができるという権利」、つまり「手付証書」の売買です。これだと、手持現金より１０倍広い土地を買うこともできるし、土地価格が上がり「手付証書」を売ると、儲けも１０倍となります。しかし、価格が下がれば、リスクは１０倍。株の場合は、「証券会社から金を借りて株取引する仕組み」である「信用取引」が登場します。投機家は、買った株を担保とするとともに保証金を差し入れます。株価が上昇する限り、自己資金なしで値上がり益を享受することができます。逆に株価が下がった場合には、追加の保証金（追証）が発生します。株価が暴落するとこの追証によって、投機家は没落していきます。この信用取引で買った株を担保にしたブローカーズ・ローン（コールローン）残高は、１９２０年代末に向け激増し、その利率は１９２８年初約５％だったのが年末には１２％に達し、世界中から大量の資金がウォール街に流れ込むようになります。
　１９２０年代後半に登場した、株投機のためのもうひとつの仕掛けが、会社型投資信託です。１９２９年には、投資信託の組織数も資産額も、激増しました。「投資信託の魔法の力」は、専門知識、市場操作手腕、天才的頭脳、そしてレバレッジでした。今回の金融危機においても、すっかり馴染みになった「テコの原理」です。このレバレッジによって、巨万の富を得た人々や投資会社が、ウォール街にたむろしていたのです。ここにゴールドマン・サックスが登場します。レバレッジは、幾何級数的に増えるとともに、幾何級数的に減少します。ゴールドマン・サックス・トレーディングの株価は、発行当初１０４ドルだったのが、株暴落の数年後には、１.７５ドルになりました。
　１９２９年１０月２４日、木曜日。恐慌相場の始まった日。著者は、この日の前後の株価動向を丹念に追跡し、上げ下げの要因を分析していきます。そして１９２９年の大暴落の特徴を「最悪の事態がじつは最悪でなく、さらに悪化し続けたことである。今日こそこれで終わりだと思われたことが、次の日には、あれは始まりに過ぎなかったのだとわかる」のでした。１９２９年を２００８年と書き換えても、ガルブレイスの記述がそのまま、現在の株価動向に当てはめることができそうです。２９年１０月２９日火曜日、ニューヨーク証券取引所は、史上最悪の日となります。売り一色、買いゼロの底抜け相場。「この最悪の日に最悪の経験をしたのは、製造業ではなく会社型投資信託」でした。先にあげたゴールドマン・サックス・トレーディングは、前日終値６０ドルが３５ドルまで下げています。
　株価は年明け大幅な回復をした後、６月には再び大幅ダウン。「その後はごく一時的な例外を除き、市場は毎週、毎月、毎年下落に次ぐ下落を演じ、それが３２年６月まで続いた。ようやく底を打ったときには、大暴落当時の最安値がなつかしくなるほどだった」。２９年１１月１３日のタイムズ平均２２４ドルが、３２年７月８日５８ドルに。ＧＭは、７３ドルから８ドルにまで落ち込んでいます。（なお、今回の金融危機にともなう株暴落では、ＧＭ株は、昨０７年１０月４３ドルだったのが、今年の１１月２０日には２.８８ドルまで下がっています。２００８年金融危機の深刻さのレベルが窺えます。）最も悲惨だったのが、投資信託株。２９年９月１１７ドルだったある投信株は、３２年７月には５０セント近くまで落ち込みました。０８年金融危機の主人公が投資銀行であったとすれば、２９年大暴落の主人公は、この投資信託会社であるといえます。
　１９２９年の株の大暴落のあと､ＧＮＰは大幅にダウンし（３３年は２９年の３分の２）、失業者数は激増します（３３年１３００万人、失業率２５％）。大恐慌がやってきたのです。この大恐慌は１０年間続きます。ガルブレイスは、この長期間続いた大恐慌の原因を、持ち株会社や投資信託会社の破綻、経営基盤の脆弱な銀行の連鎖倒産、輸出の減少と債務国のデフォルト、そして無能力な経済学者と政府による無策ぶりを指摘します。そして原因として最初にあげているのが、所得分配の偏りです。総人口の上位５％の金持ちが、所得総額の３分の一を占めていました。また富裕層特有の利息、配当、賃貸料といった不労所得の比率の大きさも指摘しています。経済は、これら富裕層による投資や贅沢品の消費への依存度が高くなります。
　「証券価格の暴落は、まず富裕層を直撃した。・・・この層の支出や投資に打撃を与えるような要因は、広く経済全体の支出や所得にも影響をおよぼさずにはおかない。まさにその打撃が株式市場の大暴落だった。その結果、株の儲けを気前よく使うことで成り立っていた経済のつっかえ棒がいきなり外されてしまったのである。」
　ガルブレイスは、将来の株暴落と実体経済へのを影響を論ずる箇所で、所得分配の偏りの是正（４８年には最高所得層５％が個人所得総額の五分の一まで減っている）などによって、２９年からの大暴落・大恐慌の再現はないだろうと、楽観しています。しかし、新自由主義の影響力の強まった８０年代以降、アメリカの所得格差は拡大し続け、上位１０％の高額所得者層の所得総額に占める比率は、２００４年には４８.５％となり、２８年の４９.３％水準になっています（７０年代はほぼ３０％台）。ガルブレイスの楽観は、この点に関して言えば、今回の金融危機においては通用しないかもしれません。
　最後に、ガルブレイスは、大暴落が発生したときの時代の空気について、次のように記します。「当時の無気力な空気は、何か手を打つことをことごとく妨げた。ことによるとこれがいちばん問題だったかもしれない。１９３０年から３２年にかけては、現実に食うに困る人がいた。自分がそうなるのを恐れる人もいた。金持ちから貧乏人に転落し名誉も地位も失って茫然とする人もいたし、次は自分だと考えて怯える人もいた。そして誰もが絶望感にさいなまれていた。どうせ何をしても無駄なのだと皆が感じており、政策もそうした無力感に支配されていたために、結局ほんとうに何もすることができなかった。」
　１９３０年代の空気は、２００８年金融危機の今の空気と、あまりにもよく似ています。日米両現政権の無気力ぶりは目を覆うばかりで、両政権にはさっさと退場していただくのは当然のことです。オバマ次期大統領と総選挙後の日本の新政権が、有効かつ迅速な政策を大胆に講じ、金融危機を乗り越えて大恐慌を招来させないことを、期待せざるを得ません。